更新日:2024年1月29日
営業力強化のドライバ―調査|概要
『営業力強化のドライバ―調査』は、BtoB営業の組織支援のためのオリジナル・サーベイ。営業力強化に向けた組織課題を分析、最適な施策を併せて提案するアンケート調査です。
営業の行動を7つのディメンジョンで定量化。マネジャーとメンバーとの認識ギャップから営業組織の最大の課題を抽出するとともに、課題に合わせて最適な人材育成施策をご提案します。
管理職以上と一般社員の2階層を対象にwebアンケートを実施。結果を分析しレポートを納品いたします。
概要
調査手法 | webアンケート調査 |
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期間 | 標準で納品まで1ヶ月。最短2週間で納品対応可能です(ご相談ください) |
納品物 | レポート2種。組織分析レポート、個人分析レポート |
設問数 | 70問程度(属性設問の調整で多少前後します) |
回答時間 | 10~15分程度 |
調査項目
回答者 | 項目 |
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管理職 | ・マネジメント自己評価 ・自組織の営業行動評価
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一般職 | ・マネジメント上司評価 ・自己の営業行動評価
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管理職・一般職共通 | ・仕事について ・仕事に対する考え方
・会社について
・属性
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営業力強化のドライバ―調査|目的・ゴール
- 成果につながる7つの営業行動の現状を定量的に把握する
- 営業行動の促進要因と阻害要因を明らかにし、営業組織の課題を特定する
- 営業力強化の組織課題に合わせた施策を実施し、投資対効果を最大化する
成果につながる7つの営業行動の現状を定量的に把握する
組織の営業力は営業一人ひとりの行動の量と質が掛け合わされ積み重なったものです。行動量はコンタクトや訪問件数などで比較的簡単に定量化が可能ですが、適切な行動が精度高くとられているかといった質的な面については感覚論にとどまるケースが多いようです。
営業行動の質を測るには成果につながる適切な行動が何かを明らかにする必要があります。シナプスは、『営業力強化のドライバ―調査』の開発過程で実施した予備調査で、成果につながる7つの営業行動を特定。これら7つの営業行動について、十分に発揮できているか、アンケート調査で定量化します。
営業行動の促進要因と阻害要因を明らかにし、営業組織の課題を特定する
営業は正しい行動をとることで効率的に成果を出すことができます。一方で「正しい営業行動」を理解するだけで人が動くようになるかというと、そうではありません。人や組織の中には営業を促進する要因もあれば阻害する要因もあります。
『営業力強化のドライバー調査』では、営業行動のみならず、仕事、仕事に対する考え方、会社について、どのように考えているか、回答頂きます。これらの主観を定量化し、人や組織の中にある行動の促進要因と阻害要因を明らかにできると考えています。
営業力強化の組織課題に合わせた施策を実施し、投資対効果を最大化する
『営業力強化のドライバ―調査』は、営業組織開発に携わるお客様の次のようなお声が発端となって企画・開発されました。
- 「サーベイだけではどのような施策を打てばよいかわからない」
- 「施策は実行したが、本当に意味があるかがわからない」
サーベイで営業力強化に向けた改善余地がどこに大きくあるかを可視化。組織に対しては、課題を大きく営業スキルとマネジメントに大別し、それぞれ施策をご提案。施策実施後に再度『営業力強化のドライバ―調査』を実施し、その効果を測定、定量評価します。このようにして、営業力強化施策の投資対効果を最大化することを目指し、改良を重ねています。
営業力強化のドライバ―調査|レポートサンプル
組織分析、個人分析の2種類のレポートを納品いたします。
組織分析レポート:成果につながる営業行動の発揮度合を確認。上司・部下の認識ギャップから組織課題を導きます
上司・部下の認識ギャップから営業行動の促進要因(モチベーション)と阻害要因(行動ストッパー)を明らかにします
営業力強化に向けて力を入れるべきマネジメント行動をご提案。営業組織の状態を測定し、今何をするべきかを明確にします
個人分析レポート:受検者個人ごとに成長課題やお勧めの研修などをアドバイス
営業力強化のドライバ―調査|このような企業・組織にオススメです
- 営業力強化に向けた組織課題の抽出にお困りの企業・組織
- 投資対効果の高い施策展開に悩みのある企業・組織
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営業力強化のドライバ―調査|調査結果の3つの使い方
調査結果の使い方は主に次の3つ。組織全体の利用、マネジャーの利用、営業個人の利用があります。
- 組織全体の利用
- マネジャーの利用
- 営業個人の利用
組織全体の利用
組織の全体像と課題を把握し、今後の組織開発上のストレッチポイント(改善ポイント)を明確にします。
「当社の課題が良くわかりました」
「うすうす感じていたことを明示されて思いきった投資ができます」
マネジャーの利用
自組織を見て、営業マネジャーが改善ポイントを理解します。複数の組織との比較ができるとより課題が明確になります。
営業個人の利用
営業個々人が自分の結果と自組織や他社との比較をすることで自分自身のストレッチポイントを理解します。