新規事業研修おすすめ7選！研修の選び方・メリット・身につく力を解説

「新規事業を推進できる人材を育てたい」「どの研修会社を選べばよいかわからない」という悩みを抱えている人事・研修担当者は多いでしょう。

本コラムでは、新規事業研修のおすすめ7社を特徴別に比較し、選び方・身につく力・メリット・デメリットまで徹底解説します。

自社に合った研修を見つける参考にしてください。 

おすすめの会社	特徴
アガルート	・ニーズに合わせて個別にカスタマイズが可能 ・実務に使えることにこだわったカリキュラム ・実践経験が豊富な講師陣
シナプス	・実務家コンサルタントが研修を担当 ・依頼者に合わせた研修プログラムを提案

新規事業研修おすすめ7選

会社名	特徴	こんな企業向け
株式会社アガルート	オンライン完結・個別カスタマイズ	全国対応・柔軟な研修設計を求める企業
株式会社シナプス	6か月伴走・リアルな事業体験	実際の事業立ち上げを目指す企業
株式会社インソース	年間1万人超・実績豊富	大規模・体系的なフレームワーク習得
SMBCコンサルティング	月額定額制・コスパ重視	コストを抑えて継続的に学ばせたい企業
日経BP	BCG出身講師×産業情報活用	最新トレンドを活かした即戦力育成
株式会社グロービス	3,400社超・経営大学院の知見	大企業での組織変革と新規事業創出
日本プロジェクトソリューションズ株式会社	PMP監修・現場直結型	技術系部門・製造業向けの実践研修

新規事業研修を提供する会社は数多くありますが、提供形式・講師の専門性・カスタマイズの柔軟性はそれぞれ異なります。

ここでは、実績・特徴が際立つ7社を紹介します。

 株式会社アガルート

株式会社アガルートは、難関資格対策で培った教育ノウハウを企業研修に展開しているグループ会社です。

全研修がオンライン完結型のため、拠点の場所を問わず受講できる点が大きな強みです。 

特徴・プログラム内容

アガルートグループの企業研修は、企業のニーズに合わせて個別カスタマイズして提供しています。

研修は原則としてオンラインで完結し、ZoomなどのWeb会議ツールを活用するため、全国どこからでも受講可能です。

新規事業研修では「混迷の時代の成長戦略『新規事業開発研修』」「DX時代を見据えた新規事業開発研修」など複数のプログラムを展開しています。

実際に自社の新規事業開発プロジェクトを組成し、リアルな新規事業開発に取り組むワークショップ形式の研修も提供しており、メンバーのスキルアップ・変革リーダーの発掘・育成・挑戦のカルチャー醸成を同時に実現します。

「研修内容と実務の乖離がありすぎる」「受けてはみたものの効果がわからない」といった従来型研修の課題を解決することにこだわっており、有資格者・プロフェッショナルが実務で使えるオリジナルコンテンツです。

こんな企業におすすめ

• 全国各地に拠点があり、場所を問わずオンラインで研修を受けさせたい企業
• 自社の課題に合わせて研修内容を細かくカスタマイズしたい企業
• 実務と直結した研修を求める企業

株式会社シナプス

株式会社シナプスは、四半世紀にわたって400社以上の企業に研修・人材育成・コンサルティングを提供してきた専門会社です。

マーケティング実務とコンサルティングを兼ね備えた講師陣が、自社の事業開発に伴走しながら育成するスタイルが最大の特徴です。

特徴・プログラム内容

シナプスの新規事業開発研修は、実際に自社の新規事業開発プロジェクトを組成し、リアルな新規事業開発に取り組むワークショップ形式の研修です。

約6か月をかけて、新規事業アイデア抽出・ビジネスモデル設計・事業計画化という一連の流れが体験可能です。

研修は出張型・オンライン型の両方に対応しており、大手製造業やサービス業など幅広い業種での実績があります。

新規事業開発研修は、参加メンバーのスキルアップにとどまらず、変革のリーダーを発掘・育成することにつながります。

さらに、社員全体に挑戦のカルチャーを醸成し、現実の新規事業立ち上げという成果を出すことを目指したプログラムです。

 こんな企業におすすめ

• 研修で終わらせず、実際に事業を立ち上げることにこだわりたい企業
• 変革リーダーを発掘・育成したい企業
• 中長期の伴走型プログラムを求める企業

株式会社インソース

株式会社インソースは、官公庁・上場企業を含む幅広い企業・団体への研修実績を持つ大手研修会社です。

新規事業分野に限らず多様な研修を展開しています。

全国に在住する講師ネットワークを活用し、地方拠点でも均質な研修品質を提供できる体制を整えています。

特徴・プログラム内容

インソースの新規事業研修は、年間の受講者数が1万1千人以上にのぼり、発想と推進の両輪で新規事業を実現する豊富な実績を持ちます。

発想力を鍛えるためのフレームワークや市場分析の手法・事業計画書の作成方法などを総合的に習得できます。

ビジネスモデルキャンバスを活用し、新規事業のアイデアを具体化するプロセスを学べる点が特徴です。

ブレーンストーミングやオズボーンのチェックリストを活用したワークショップを取り入れることで、実践的なアイデア創出を促進します。

また「4日間で作る新規事業計画の立て方研修」では、4回の研修を通して新規事業企画に必要な要素をトータルに組み上げるプログラムになっています。

こんな企業におすすめ

• 大規模な社員を対象に安定した品質で研修を実施したい企業
• 体系的なフレームワーク習得を重視する企業
• 地方拠点での研修実施を検討している企業

SMBCコンサルティング

SMBCコンサルティングは、三井住友銀行グループ傘下のコンサルティング会社で、年間2,000本以上のビジネスセミナーを実施している大手教育機関です。

金融グループならではの財務・資金計画の知見を研修に活かせる点が他社にはない強みです。

月額定額制のプランを提供しており、複数プログラムをコストを抑えながら活用できます。 

特徴・プログラム内容

SMBCコンサルティングは、新規事業開発に必要な知識・スキルを体系的に学び、実践的なビジネスプランを作成できる研修を提供しています。

経営者層・事業企画担当者・次世代リーダー層に向け、戦略的思考・マーケット分析・ビジネスモデル構築・資金計画策定などを網羅した研修プログラムを展開しています。

リアルなケーススタディを交えたグループワークやディスカッションを通じて、実務に直結するスキルが習得可能です。

カリキュラムは、新規事業の基礎知識（成長マトリクス・アンゾフのマトリクス）から、市場分析とビジネスモデル構築（3C分析・SWOT分析・STP分析）まで段階的に習得できる設計になっています。 

こんな企業におすすめ

• 費用を抑えながら質の高い研修を継続的に実施したい企業
• 階層や役職を問わず幅広い社員に学習機会を提供したい企業
• 金融・ファイナンス視点での事業計画策定も学びたい企業

日経BP

日経BPは「日経ビジネス」などのビジネスメディアを発行する出版・メディア企業で、その専門知識を活かした新規事業関連の研修・セミナーを展開しています。

BCG出身コンサルタントをはじめとする事業開発の第一人者を講師として擁し、最新の産業情報・市場調査を研修コンテンツに随時反映できる点が独自の強みです。

特徴・プログラム内容

日経BP総研が提供する「新規事業創造シリーズ」が代表的なプログラムです。

日経BPの新規事業研修の強みは、「オープンセミナー」「オンサイト研修」「伴走型コンサルティング」の3形式を組み合わせられる点です。

BCG出身のコンサルタントなど、事業開発分野の第一人者が講師を務め、事業アイデア創出からビジネスモデル化・事業プランの実行・組織の意識改革まで一貫してサポートします。

日経BPならではの最新の産業情報や市場調査を研修コンテンツに反映できるため、時代の変化を踏まえた実践的な事業創造力を身につけることが可能です。

研修後は成果としての事業プランを組織に持ち帰れる設計になっています。

こんな企業におすすめ

• 最新の産業トレンドや市場情報を研修に取り入れたい企業
• 形式に縛られず、複数の研修スタイルを柔軟に組み合わせたい企業
• 第一線のコンサルタントによる実践的なフィードバックを求める企業 

株式会社グロービス

株式会社グロービスは、経営に関するヒト・カネ・チエの生態系を創ることを理念に掲げる人材育成・ベンチャーキャピタル・経営大学院を運営する企業です。

年間約3,400社を超える支援実績を持ち、三菱地所・富士通・ロッテなど大手企業の新規事業創造を多数手がけてきました。

経営大学院「グロービスMBA」で培った最先端の経営教育ノウハウを、法人研修に直接活用できる点が他社との大きな差別化要素です。

特徴・プログラム内容

グロービスの支援実績は3,400社以上にのぼり、経験豊富なコンサルタントが現状整理から伴走します。

新規事業開発プロジェクトを加速・進化させつつ、プロジェクトメンバーの育成効果も最大化する「On the Project Training（OnPT）」というアプローチで企業の新規事業創造を支援しています。

OnPTのゴールは、プロジェクトメンバーが実際の現場で持続的に自走できる状態の実現です。

定型プログラムとテーラーメイド型プログラムの両方を用意しており、企業の課題に応じた設計が可能です。

こんな企業におすすめ

• 経営大学院レベルの知見を自社の新規事業開発に活かしたい企業
• 大企業特有の組織的な壁を乗り越えて新規事業を推進したい企業
• 長期的な組織変革と新規事業創出を同時に実現したい企業

日本プロジェクトソリューションズ株式会社

日本プロジェクトソリューションズ株式会社は、新規事業構想・開発に特化した研修を提供する専門会社です。

プロジェクトマネジメント国際資格者（PMP）・MBA取得者・大学院講師・実際の起業家など、多彩な専門家が監修・講師を務めている点が特徴です。

研修後にそのまま現場で使える事業計画書フォーマットを提供しており、「学んで終わり」にならない設計を徹底しています。

特徴・プログラム内容

日本プロジェクトソリューションズの研修は、新規事業開発専門の大学（ビジネススクール）講師・起業家・新規事業開発経験者などの専門家が監修した内容です。

本研修は、新規事業構想や開発の知識・技術を学ぶだけでなく「現場で実践できるようにする」ことを目的としています。

1日8時間研修の場合、前半は座学で新規事業関連の知識と技術を学び、後半はケーススタディ（実際の貴社のビジネスアイデア）を活用し、グループワークでプロジェクトマネジメントを体感します。

研修後にそのまま使える事業計画書フォーマットを提供している点も特徴です。

こんな企業におすすめ

• プロジェクトマネジメントと新規事業開発を一体的に学ばせたい企業
• 製造業・技術系部門の社員に新規事業スキルを身につけさせたい企業
• 研修後に即実践できるアウトプットを求める企業

新規事業研修の5つの選び方

新規事業研修を選ぶ際は、会社の知名度や料金だけで判断するのは危険です。

以下の5つのポイントを確認しましょう。 

• 研修の目的・ゴールを明確にする
• 対象者の階層・経験レベルに合っているか
• 実践型プログラムか座学型かを確認する
• 自社課題に合わせたカスタマイズが可能か
• 研修会社の実績・支援事例・費用感を比較する

研修の目的・ゴールを明確にする

まず「なぜ研修を実施するのか」を明確にすることが最重要です。

目的が曖昧なまま研修を発注すると、現場への効果が出ません。

目的には大きく3種類あります。

• スキル習得型：フレームワークや思考法を体系的に学ばせたい
• 事業創出型：研修を通じて実際の新規事業のタネを生み出したい
• マインドセット型：社員のイノベーション意識や挑戦マインドを高めたい

目的が決まれば、それに合った研修形式・期間・会社が自ずと絞られます。

対象者の階層・経験レベルに合っているか

新規事業研修は、対象者によって内容を変える必要があります。

若手社員向けには発想法やフレームワーク習得を中心にした入門的な内容が適切です。

一方、管理職・次世代リーダー向けには、戦略策定・組織設計・意思決定力まで含む応用的なプログラムが求められます。

対象者のレベルにミスマッチが生じると、研修効果は大幅に下がります。

発注前に必ず「誰のための研修か」を社内で合意しておきましょう。 

実践型プログラムか座学型かを確認する

新規事業研修においては、座学型と実践型（ワークショップ型）で得られる効果に差があるため注意が必要です。

座学型は短期間で知識を体系的に習得できる利点があります。

一方、実践型は自社の実際のビジネスアイデアを題材に、グループワークや仮説検証のプロセスを体験するため、研修後の現場での再現性が高くなります。

「知識を得たい」なら座学型、「実際に使えるスキルを身につけてほしい」なら実践型を選びましょう。 

自社課題に合わせたカスタマイズが可能か

汎用的な研修プログラムは、自社の業種・課題・受講者特性とズレが生じやすいものです。

できれば自社の状況に合わせてプログラムをカスタマイズできる会社を選びましょう。

カスタマイズ可否を確認する際は「業界特有の事例を盛り込めるか」「受講者レベルに応じて内容の難易度を調整できるか」などを具体的に確認することが重要です。

研修会社の実績・支援事例・費用感を比較する

最後に、研修会社の実績と費用感を複数社で比較しましょう。

同業他社・同規模企業への支援実績が豊富な会社は、自社の課題に近い状況を知っている可能性が高く、より的確な提案が期待できます。

費用は、研修の形式・期間・カスタマイズ度によって大きく変わります。

複数社から見積もりを取り、内容と価格のバランスを慎重に判断するのがおすすめです。

 新規事業研修とは何か

新規事業研修の選び方やおすすめ会社を検討する前に、まず「新規事業研修とはそもそも何か」を正しく理解しておくことが重要です。

研修の定義や目的、求められる背景を把握することで、自社に本当に必要な研修像が明確になります。

新規事業研修の定義と目的

新規事業研修とは、新規事業の創出に必要な視点や手法を学び、アイデアの具体化から実行計画までを体系的に習得する研修のことです。

市場分析やビジネスモデル構築・仮説検証など、新規事業立ち上げに欠かせないプロセスを、演習やグループワークを通じて実践的に学びます。

研修の目的は大きく2つあります。

1つ目は個人のスキル・思考力の向上、2つ目は組織全体の新規事業創出体質の醸成です。

単に知識を教えるだけでなく、「実際に動ける社員」を育てることが本来の目的といえます。 

新規事業研修が求められる背景

目まぐるしく変化し続けているビジネス環境で生き残るためには、既存事業だけに安住するのは大きなリスクとなります。

とはいえ、新規事業の立ち上げをしようにも、スキルがなく苦戦する企業が多いのが実情です。

経済産業省の調査では、新規事業の約80〜90%が失敗しているとも言われています。

新規事業は企業の成長や事業リスクの分散において重要な取り組みです。

既存事業と異なり前例のない判断や仮説検証が求められるため、専門的なスキルやマインドセットが必要です。

高い失敗率の壁を乗り越えるには、場当たり的な取り組みではなく、体系的に学んだ上で実践を重ねるプロセスが不可欠といえるでしょう。 

座学型と実践型（ワークショップ型）の違い

「座学型」は、フレームワークや新規事業開発の理論を講師から学ぶスタイルです。

短期間で多くの知識を習得できる一方、現場での実践に落とし込む力が身につきにくいデメリットがあります。

「実践型（ワークショップ型）」は、自社のビジネスアイデアを題材にグループで議論・検証・発表を繰り返すスタイルです。

新規事業は「成功への一直線の道」ではなく「失敗と学びの積み重ね」であり、予測不能な失敗を糧に変え、個人と組織の「新規事業体質」を強化する実践型プログラムこそが、本来の新規事業研修の姿といえます。

最近では両方を組み合わせたハイブリッド型も増えており、目的に応じて選択することが大切です。

新規事業研修で身に付く力・スキル

新規事業研修を通じて、身につく力・スキルは以下の6つです。

• アイデア創出力（発想・イノベーション思考）
• 市場分析・顧客ニーズの把握力
• ビジネスモデル設計力
• 仮説検証・リーンスタートアップの実践力
• 事業計画書の作成スキル
• 社内推進・プレゼンテーション力

アイデア創出力（発想・イノベーション思考）

新規事業のスタートは、良質なアイデアを生み出す力です。

研修では、ブレーンストーミング・SCAMPER法・デザイン思考など、アイデアを体系的に発想するフレームワークを学びます。

既成概念を壊し、異なる視点から物事を捉えるイノベーション思考は、研修を通じて意識的に鍛えられます。 

市場分析・顧客ニーズの把握力

優れたアイデアも、市場に受け入れられなければ事業になりません。

研修では、3C分析・SWOT分析・STP分析などのフレームワークを用いて、市場規模・競合状況・顧客ニーズを客観的に把握するスキルを習得します。

顧客の真の課題を発見し、提供価値を言語化する力も鍛えられます。 

ビジネスモデル設計力

良いアイデアをどのように収益化するか、設計する力がビジネスモデル設計力です。

研修では、ビジネスモデルキャンバスを活用して「誰に・何を・どのように・どこから収益を得るか」を可視化する演習を行います。

顧客起点・CX起点での事業開発手法を体系的に学べるプログラムも多く存在します。 

仮説検証・リーンスタートアップの実践力

新規事業において、最初の仮説が正しいことはほとんどありません。

素早く試作し、顧客の反応を見ながら改善するリーンスタートアップのプロセスを体得することが重要です。

研修では、MVPの設計・顧客インタビューの実施・仮説修正のサイクルを実際に体験します。 

事業計画書の作成スキル

アイデアを社内で承認してもらうには、説得力ある事業計画書が不可欠です。

事業計画書は「事業の枠組み」と「数値計画」から構成され、研修ではそれぞれの書き方を具体的に学びます。

経営層を納得させられるロジックと数値の組み立て方を習得できます。 

社内推進・プレゼンテーション力

新規事業は、アイデアを生み出すだけでなく、社内を動かす力も必要です。

反対意見を乗り越えて推進するコミュニケーション力・ステークホルダーマネジメント力・社内プレゼンテーションの技術を研修を通じて習得します。

特に大企業では、社内の承認プロセスを突破する能力が新規事業成功の鍵になります。 

新規事業研修のメリット・デメリット

新規事業研修の導入を検討する際、「本当に効果があるのか」「コストに見合うのか」と疑問を持つ担当者も多いでしょう。

研修には組織の人材育成を加速させるメリットがある一方、導入前に把握しておくべき注意点もあります。

正確に理解した上で、自社に合った活用方法を検討しましょう。

新規事業研修を導入するメリット

新規事業研修を導入するメリットは以下の3つです。

• 新規事業人材を体系的に育成できる
• 社員の主体性・挑戦意識が高まる
• 組織全体のイノベーション文化が醸成される

新規事業人材を体系的に育成できる

独学では習得に時間がかかるフレームワークや思考法を、体系的かつ短期間で身につけられます。

社員は、課題の発見からアイデアの創出・検証・改善に至るまでの一連のプロセスを体系的に学べます。

OJTや場当たり的な学習では得にくい「新規事業の型」を習得できる点が大きなメリットです。 

社員の主体性・挑戦意識が高まる

研修を通じて「新規事業は自分ごと」として捉えられるようになります。

グループワークで他の受講者とアイデアをぶつけ合い、フィードバックを受ける経験は、受け身だった社員の姿勢を変えます。

自ら考えて動く力が養われ、変化に強い組織風土ができることも期待できるでしょう。 

組織全体のイノベーション文化が醸成される

新規事業開発研修を通じた活動が他の社員にも影響を及ぼし、新しいことへ挑戦するカルチャーを醸成します。

研修受講者がロールモデルとなることで、受講していない社員にもポジティブな影響が波及します。

長期的には、新規事業を生み出し続ける組織体質の形成につながるでしょう。

新規事業研修のデメリット・注意点

新規事業研修を導入するデメリット・注意点は以下の3つです。

• 研修だけでは事業創出につながらないリスク
• 研修コストが高くなりやすい
• 社内制度・評価体系と連動しないと効果が出にくい

研修だけでは事業創出につながらないリスク

研修で学んだ知識やスキルが、現場で活かされなければ意味がありません。

特に座学型の研修は「受けて終わり」になりやすいリスクがあります。

研修後に実際のプロジェクトに組み込む仕組みや、アウトプットを評価する仕組みをセットで整備することが不可欠です。

研修コストが高くなりやすい

新規事業研修は、専門的なコンサルタントや実務家が講師を務めることが多く、研修コストは高くなりがちです。

特に伴走型・長期型のプログラムは数百万円単位になるケースもあります。

予算と効果のバランスを慎重に検討し、複数社で見積もりを比較した上で判断しましょう。 

社内制度・評価体系と連動しないと効果が出にくい

研修で学んでも、新規事業への挑戦が評価されない組織では、社員のモチベーションが続きません。

研修の効果を最大化するためには、新規事業提案制度の整備・評価指標の見直し・経営陣のコミットメントが欠かせません。

研修は単体の施策ではなく、組織変革の一部として位置づける視点が重要です。 

まとめ

本コラムでは、新規事業研修のおすすめ7社と選び方・身につく力・メリット・デメリットを解説しました。

それぞれの会社に特色があり、自社に合う研修スタイルや期間・費用感で迷う場合もあるでしょう。そのような際は、アガルートに相談することをおすすめします。

各企業の課題に合わせた研修プログラムをカスタマイズして作成・提供することも可能です。

また、企業研修・法人研修の事例集を無料でダウンロードできますので、ぜひご活用ください。